LIVEUP'sコラム

動画制作は実績で決める！東京の映像制作会社は実績が多い

2021.04.27

会社でのイベントや新製品のプロモーションなどで、動画制作を行うことになった場合、まずは情報収集。

インターネットで『動画制作　会社』、『動画　制作　おすすめ』などのキーワードで検索するとたくさんの動画制作会社が出てきますが、この時点ではどの動画制作会社が良いのかはなかなか判断がつきません。

そして、検索して出てくる動画制作会社は東京に拠点のある会社ばかりです。

予算をかけて制作する動画ですから、頻繁にやり取りしたりする為には、やはり地元の動画制作会社が良いのでしょうか？

そう思って地元の地名をいれて検索すると、途端に「見積もりサイト」ばかりが検索結果に出るようになります。

これは一体なぜなのでしょうか？

動画制作会社はそんなに東京にだけ、一極集中しているのでしょうか？

動画制作会社を適正価格で依頼するなら選択肢の多い東京で

「動画制作会社は東京に一極集中しているのか？」という問に対しての答えは「Yes」です。

しかも想像を超える極端な集中の仕方で、統計局の「サービス業基本調査地域編」によると、動画制作会社は全国で約5400社。

そのうち「約63％」が東京都にあり、さらに、東京都にある動画制作会社の約半数は「23区」に拠点があるのです。

つまり、日本全国の動画制作会社の内、31％が東京23区に集中しているということなのです。

動画制作会社はなぜ東京に集中するのか？

ここまで東京に動画制作会社が集中する理由は、一つでは有りません。

そもそも東京には大企業が集中しており、大企業と取引のある企業も同じく東京に集まります。

動画制作会社への依頼はほとんどが株式会社などの法人や、国・政府・自治体からの物ですから、お客様が多い場所に動画制作会社が集まった、と考えると自然です。

また、地理的なメリットの活用という点も強みです。

動画はコンテンツの公開や配信されるスケジュールが決まっている事が多く、納期は絶対厳守が基本ですが、同様に動画制作のクオリティも重要です。

納期直前まで調整が続いたりした場合でも、東京都内であればお客様へ手持ち納品やバイク便での納品も可能です。

当然、お客様とのコミュニケーションもしやすく、気軽に電話でご相談いただいたご要望の内容も、オフィスへ直接出向いて検討結果をや見積もりを見て頂くなどして信頼を得るにも最適です。

他にも、動画制作会社が集中している為、関連する特殊撮影会社、芸能事務所、アニメーション制作会社、CG制作会社など協力企業も多く集まっている点もメリットです。

部分的に下請けに出したり、特殊な映像制作を依頼したり、エキストラや俳優を手配しやすいのです。

そして、動画制作に必要なものや情報が全て揃っていることで、制作できる動画の幅も格段に広くなり、お客様の様々なニーズに応えることが出来るのです。

動画制作会社が集まっている東京から相場が作られる

動画制作に限ったことではありませんが、物の売買でもサービスの提供でも、数多く取引がなされる事で相場が生まれます。

相場というのは市場原理が生んだ「適正価格」です。

そして、動画制作を依頼する側にも、選ぶ選択肢が多いことで動画制作会社間でも競争が活発になり、よりハイクオリティな動画制作が標準化しているのです。

つまり、東京の動画制作会社では、幅広い種類のハイクオリティな動画制作を適正価格で依頼できる可能性が高いということです。

動画制作にかかる費用は会社が何を求めるか？によって大きく変わる

では、動画制作での「適正価格」とはいったいくら位の価格なのでしょうか？

この問に答える事はとても難しく、「どんな動画を制作するか」やその方法によって大きく変わります。

動画制作にかかる様々な費用

動画制作にかかる費用は大きく分けると「機材費」と「人件費」です。

機材費は、カメラ・マイク・照明などの撮影機材や、編集機材にかかる費用です。

人件費は、プロデューサー・ディレクター・ライター（構成作家）・カメラマン・エディター（編集者）など専門のプロフェッショナルが稼働する時間にかかる費用です。

これらの他にも、スタジオ撮影をする際のスタジオ費用、大道具や小道具。ロケ撮影の場合でのロケ車の車両費やドライバーの人件費、複数日での撮影では宿泊代なども発生します。

編集の段階でも、編集スタッフの人件費や編集機材費の他に、動画制作に音声素材や画像素材、動画素材などを表現に使う場合はその分の素材使用の費用がかかります。

動画制作のご依頼をいただいた初期のヒアリングで、動画制作の用途が「ブランディング」であったり「広告」であったり、対象となる業界や事業の専門的な知識や調査が必要とされる動画制作では、本や資料を購入したり、web上でのマーケティング、セミナーやコンサルティングを受けたりと、概要を掴んだり詳細な調査をしたりする費用もかかる場合があります。

関連記事：「動画制作の費用・料金相場はどれくらい？映像作品の事例も紹介！」

1人を1台のカメラで撮影するインタビュー映像なのか、広いイベント会場を複数のカメラで撮影するのかの運用によって機材費も人件費も変わります。

製品紹介のPR動画なのか、商品として販売する番組の動画なのかによって企画の構成や台本作りにかかる時間もかわります。

YouTube向けの動画なのか、4Kテレビ放送向けのメディアなのかでも求められる画質が変わり、必要な機材も変わってきます。

撮影は国内のスタジオなのか、海外ロケなのか？

撮影に通訳が必要か？　撮り終えた動画に翻訳字幕が必要か？

水中撮影やドローン空撮が必要か？

夜間の星空を撮影するのか、割れる水風船を撮影するのか？

CG映像やアニメーションは利用するか？

専門家の監修が必要か？エキストラやモデル、俳優の発注が必要か？

様々な要素で、撮影に必要な期間、人件費、機材費は変わってくるのです。

関連記事：「映像・動画制作の流れとは？フローをステップ順に解説！」

大切なことは「どんな動画をつくるか」ではありません。

ありとあらゆる事に費用がかかります。限られた予算の中で、出来ることは何か？という考え方をすると出来ることは限られてきます。

しかし、動画制作で大切なのは「どんな動画をつくるか」ではなく「何のための動画をつくるか」です。

動画制作にはその目的があります。どんな動画作成をするかは、その目的の為の手段でしか有りません。

予算内で動画制作する目的が達成できたら、それが「適正価格」と言えるでしょう。

会社が動画を作る意味「動画制作」が目的ではなく「成果」が目的

動画制作する目的はなんでしょうか？

自社の新商品のPRや販売促進であれば「売上げアップ」がその目的でしょう。

会社案内の動画制作であれば「優秀な人材確保」が実際にできることが目的です。

つまり、動画の再生数やSNSでバズることは目的ではなく過程であって、動画を配信・公開して「得られる成果」が目的なのです。

成果を得られる動画制作会社に依頼する

成果につながる動画制作は、目的とする成果によって求められるクオリティも変わってきます。

自社が今注力していること、社運をかけた新製品の販促であれば「商品紹介のPR動画制作」には企画力や提案力があり、撮影施設や機材を所有している動画制作会社に依頼すべきですし、新規分野に進出し新しい人材の採用が至上命題となっている場合には、リクルート用会社案内の動画制作にも費用をかけて実績のある動画制作会社へ依頼するべきです。

目的がはっきりしており、得るべき成果もわかっている場合には、それなりの予算で成果が得られる動画制作を目指さないと、費用を抑えて成果も得られないという結果になりがちです。

動画を「作ること」が目的となってしまわないように、常に視線の先には成果を置いて動画制作の依頼先を選ぶようにしてきただきたいと思います。

関連記事：「動画制作の外注を個人に依頼？映像制作会社にしか出来ないこと」